タグクラウド

2017年02月23日

理科の実験

小学校理科の観察,実験の手引き
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/new-cs/senseiouen/1304649.htm

【問題解決の過程】
自然事象への働きかけ
下矢印1
問題の把握・設定
下矢印1
予想・仮説の設定
下矢印1
検証計画の立案
下矢印1
観察・実験
下矢印1
結果の整理
下矢印1
考察
下矢印1
結論の導出
posted by tsbs at 14:02| Comment(0) | TrackBack(0) | 教科 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

人間力と生きる力

資料11 「生きる力」と資質・能力について(平成20年中央教育審議会答申抜粋)
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shotou/095/shiryo/attach/1329017.htm

 経済協力開発機構(OECD)は、1997年から2003年にかけて、多くの国々の認知科学や評価の専門家、教育関係者などの協力を得て、「知識基盤社会」の時代を担う子どもたちに必要な能力を、「主要能力(キーコンピテンシー)」(※2)として定義付け、国際的に比較する調査を開始している。このような動きを受け、各国においては、学校の教育課程の国際的な通用性がこれまで以上に強く意識されるようになっているが、「生きる力」は、その内容のみならず、社会において子どもたちに必要となる力をまず明確にし、そこから教育の在り方を改善するという考え方において、この主要能力(キーコンピテンシー)という考え方を先取りしていたと言ってもよい。
 また、内閣府人間力戦略研究会の「人間力戦略研究会報告書」(平成15年4月)をもとにした「人間力」(※3)という考え方なども同様である。





中央教育審議会 初等中等教育分科会 教育課程部会(第4期第4回)議事録・配付資料 [資料12] 審議経過報告(抄)2 教育内容等の改善の方向−文部科学省
2 教育内容等の改善の方向
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo3/siryo/07070908/007/001/002.htm

(「人間力」の向上)

○ 現行学習指導要領が目標としている「生きる力」を実社会や実生活との関係でより具体化し、社会との関係で学校教育に求められているものは何かについて、学校と社会との間の共通認識を形成することが重要である。
○ 教育課程部会では、例えば、「将来的に国民として自立し、納税や勤労の義務を果たせるようになることが義務教育の最大の到達目標」といった意見に見られるように、学校教育の目指すべきものとして、子どもの社会的自立、職業的自立を重視することが求められているとの意見が示されている。
○ こうした考え方を踏まえて、社会の側からの視点、国際的な通用性の視点も参考としつつ、学校教育の目標を整理し、教育課程の構造を明確化する作業を行っている。学校や教師が力を入れて取り組む方向を明確にすることで、学校力、教師力を十分に発揮できるよう支援することとしたい。
○ 社会の側からの視点としては、内閣府人間力戦略研究会の「人間力戦略研究会報告書」(平成15年4月)を基にした「人間力」という考え方、文部科学省の「キャリア教育の推進に関する総合的調査研究協力者会議報告書(児童生徒一人一人の勤労観、職業観を育てるために)」(平成16年1月)で示されている「職業観・勤労観を育む学習プログラムの枠組み(例)」などがある。
○ 国際的な通用性という視点としては、「OECD生徒の学習到達度調査」(PISA調査)の概念的な枠組みの基本であるOECDの「主要能力(キー・コンピテンシー)」という考え方がある。
○ 例えば、上記の内閣府の研究会の報告によれば、「人間力」は、知的能力的要素、社会・対人関係力的要素、自己制御的要素などで構成されており、自立した一人の人間として生きていくための総合的な力を育成することを目指すという意味において、「生きる力」と同じ趣旨のものである。
○ この「人間力」という考え方を用いることは、現実の社会で大人がどのように生き、そこでは何が必要とされるのかを見せることによって、学ぶことの意義を子どもたちに伝え、何のために学ぶのかという目的意識を明確にすることをねらいとしている。こうした視点から学校教育を見直してみることによってその足らざるところを補い、より充実したものに改善していこうとするものである。
○ これまでのところ、具体的には、例えば、
・ 主体性・自律性
(例) 自己理解(自尊)・自己責任(自律)、健康増進、意思決定、将来設計
・ 自己と他者との関係
(例) 協調性・責任感、感性・表現、人間関係形成
・ 個人と社会との関係
(例) 責任・権利・勤労、社会・文化・自然理解、言語・情報活用、知識・技術活用、課題発見・解決
などの構成要素に整理することができるのではないかとの検討を行っている。
○ この場合において、「個人と社会との関係」ということをとらえるに当たっては、政治経済や産業という観点に偏ることなく、文化や生活という観点も重要である。また、グローバル化が進展する中で、社会・国家のみならず国際社会に積極的に参加し、その発展に貢献していくとの視点も重要である。自国の社会、文化、伝統への理解を図り、国際社会に生きる日本人としての自覚を育てることが重要である。
○ なお、ここでは、実社会とのかかわりの中で、「生きる力」をより具体化し発展させるという観点から、「人間力」という考え方を用いて見直しを行っているが、今後も、学校教育において「生きる力」を育成することが重要であることに変わりはない。



人間力戦略研究会報告書
平成15年4月10日
人間力戦略研究会
http://www5.cao.go.jp/keizai1/2004/ningenryoku/0410houkoku.pdf

文部科学省は、近年の教育改革の中で、自ら学び、自ら考える力などの「生きる力」という理念を提唱してきた。「人間力」とは、この理念をさらに発展させ、具体化したものとしてとらえることができる。
すなわち、現実の社会に生き、社会をつくる人間をモデルとし、その資質・能力を「人間力」として考える。本委員会の採用した人間力の定義とは、「社会を構成し運営するとともに、自立した一人の人間として力強く生きていくための総合的な力」ということになる。
posted by tsbs at 09:54| Comment(0) | TrackBack(0) | 教科 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年02月22日

大田区の面積

また広くなりました。
60.75平方キロメートル
H29.2.20から
posted by tsbs at 09:22| Comment(0) | TrackBack(0) | 教科 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

人間力

文科省のページから
http://www.mext.go.jp/component/b_menu/shingi/toushin/__icsFiles/afieldfile/2010/05/25/1293956_2_1.pdf

資料:内閣府「人間力戦略研究会報告書」(平成15年4月)

「人間力」
社会を構成し運営するとともに、自立した一人の人間として力強く生きていくための総合的な力

次のような要素を総合的にバランスよく高めることが、人間力を高めることと定義

知的能力的要素
「基礎学力(主に学校教育を通じて修得される基礎的な知的能力)」、
「専門的な知識・ノウハウ」を持ち、自らそれを継続的に高めていく力。
また、それらの上に応用力として構築される「論理的思考力」、「創造力」など

社会・対人関係力的要素
「コミュニケーションスキル」、「リーダーシップ」、「公共心」、「規範意識」や「他者を尊重し切磋琢磨しながらお互いを高めあう力」など

自己制御的要素
上記の要素を十分に発揮するための「意欲」、「忍耐力」や「自分らし
い生き方や成功を追求する力」など
posted by tsbs at 09:21| Comment(0) | TrackBack(0) | 教科 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

話をおもしろくするアナウンサー話術5

話しは短く
疑問形で
イメージしやすいことから

http://president.jp/articles/-/21357
posted by tsbs at 06:56| Comment(0) | TrackBack(0) | 経営 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年02月02日

中央教育審議会答申

幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について(答申)(中教審第197号)
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/1380731.htm
posted by tsbs at 15:04| Comment(0) | TrackBack(0) | 教科 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

教員の多忙化 負担軽減 事務改善

学校運営支援について
http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/uneishien/1297093.htm




学校現場における業務改善のためのガイドライン 〜子供と向き合う時間の確保を目指して〜 (平成27年7月27日) (PDF:4320KB)
http://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/detail/__icsFiles/afieldfile/2015/08/31/1297093_4.pdf


中学校等の教員を対象としたOECD国際教員指導環境調査によると、日本の教員の1週間当たりの勤務時間は参加国最長(日本53.9時間 、参加国平均38.3時間)である。中でも、授業時間は参加国平均と同程度である一方、課外活動(スポーツ・文化活動)の指導時間が特に長い(日本7.7時間、参加国平均2.1時間)ほか、事務業務(日本5.5時間、参加国平均2.9時間)等も長いという結果が出ており、教員の多忙化が指摘されている。
このように、学校や教員に求められる役割が増加する中で、教員が新たな教育課題に対応し、教科指導や生徒指導などの教員としての本来の職務を着実に遂行していくためには、授業研究や授業準備、個別指導のための時間など、教員が子供と向き合える時間を確保するとともに、教員一人一人が持っている力を高め、発揮できる環境を整えていくことが急務となっている。
posted by tsbs at 12:39| Comment(0) | TrackBack(0) | 教科 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする